ちょうど2年前の今日、2015年の4月1日にこのブログがスタートしました。
以来ずっと「前置き」みたいなことを書いて来ましたが、そろそろ「本題」に入ってもいいような気がしてきたので(前置き長っ!)この更新以降、それについて触れていきます。
その「本題」の中身自体はブログを始めた時から既に決まっていたのですが、その内容があまりにもブッ飛んでいるため、いきなりそれを展開したところで、単なるオカルト・トンデモ論としてしか認識されない ──── それを回避するために、長々とこれまで前置きを書き連ねてきたのです。
ということで……
これから展開される理論は、地球上において
この更新以前には存在せず
この更新以降存在していく
という類のものです。
そういう意味において、それら理論は著者によってクリエイトされたものです。
それがどう世界に広まっていくのか、いかないのか
偉大なる最初の記述となるのか、単なるオカルト・トンデモ論となるのか
生暖かい目で見て確認していきましょう……。
それと……
今回の更新は
全部で8000字弱(400字詰め原稿用紙20枚くらい)の情報量になっているので、気合いを入れるか、休み休み読むことをオススメします笑。
さて……
前回の更新(「今までとは「逆の世界」の可能性」)では、「逆の世界」について考察したわけですが、今回の更新でもまたその可能性について触れてみたいと思います。
唐突ですが
ここで注目したいのが「ギリシャ」です。
知っての通り、ギリシャはその礎に「古代ギリシャ文明」を抱いています。
「ギリシャの国民国家はオスマン帝国からの独立戦争後の1830年に建国されたが、同国のルーツは全西洋文明の発祥地だと考えられる古代ギリシアの文明に遡る。ギリシャ自体は民主主義、西洋哲学、近代オリンピック、西洋文学、歴史学、政治学、主要な科学的及び技術的偉業は世界に大きな影響を与え、アレクサンドロス大王の遠征を通じて東洋に影響を受けヘレニズムが形成され、ローマ帝国及び後の東ローマ帝国への編入により西洋に大きな影響を与えた。(Wikipediaより)」
ギリシャは、政治・経済・社会体制のみならず、哲学やスポーツに至るまで、さまざまな面において時代の先端を走り、世界の主要な形を形成してきました。
2016年、イギリスでは国民投票によってEUからの離脱(ブレグジット)が選択されましたが、ギリシャではその5年前、2011年にそれと似たような投票が行われました。
ギリシャの場合、EUからの離脱といったことではなく「債務危機においてEUの意見に従い緊縮財政を受け入れるかどうか」を国民に問う、といったものでしたが、その結果が「否決」(受け入れない)であったため、結果的にEUから離脱することになるのではないかという懸念(グレグジット危機)をもたらしました(結局は緊縮財政を受け入れEUからの経済支援を取り付けることとなりました)。
……ということで、このような部分においても、実はギリシャが先端を行っているのです(その内容がどうであれ)。
この時、よく指摘されたのが
「主要な産業が観光しかないのに公務員の数や給料が多すぎるから債務危機に陥るのだ」
といったことでした。
また、日本においても同様な意見をよく聞きます。
「税金が公務員の給料に消えている。公務員の数を減らせ」
「公務員の給料を下げろ」
といったものです。
実際にデータを見てみると(社会実情データ図録「公務員数の国際比較」参照)、ギリシャよりも公務員数の割合が多い国がたくさんあることがわかったり、日本はその割合が少ないことがわかったりするなど、一概に「公務員の数や給料を減らせ」とは言えないのではないか、といった印象を受けます。
ただ、前述の意見は単に公務員の数や給料の多さを言っているのではなくて、「税収に対して」ということなのかもしれません────ということで、ここでは、この見解を取り入れることにします。
税収に比べて
「公務員の数が多過ぎる」
「公務員の給料が高過ぎる」
といった意見です。
そして……
ここにおいて「逆」に考えてみるのです。
多過ぎて問題になる、のではないのです。中途半端だから問題になるのです。
よって、その数をもっと増やしていくのです。
いっそのこと国民全員、みんな公務員にしてしまう、のです。
生まれたてホカホカの赤ちゃんから
寝たりきりの老人まで
「全員公務員」に認定するのです。
………はい。
ここで炸裂しましたね トンデモ理論笑
いや、実際はトンデモでもなんでもなくて、ホントに実際にそうするのです。
全員を公務員にするとか共産主義か?
そう思われがちですがまったく違います。
共産主義においては「労働者」の立場が最優先とされるところを、ここでは「消費者」の立場を汲み取っていくのです。
経済の問題は「資本家と労働者」の関係性がメインで語られることが多いのですが、供給(資本、労働)があったとしても需要(消費)がなければ経済は成り立ちません。
そこで、消費もある種の「仕事」であると認めることにより、これまでより供給と需要バランスの良い経済が展開されていくのです。
赤ちゃんも老人も生産性はまったくありませんが、消費においては経済に対して大いに貢献しています。
自分では何もできなくても ──── いや、自分では何もできないから、周りがその人のためにさまざまな経済活動をしてくれる。
人間は生きて存在しているだけで経済活動に「従事し貢献している」といえるのです。
このことにより「生命活動している人間を全員公務員と認定する」という理論が導き出されます。
全員公務員なわけですから、全員に対して給料(的なもの)が支払われます──── 赤ちゃんにも老人にも。
財源が気になるところですが、それはこの後に展開される理論との兼ね合いもあるのでそちらに譲ります。
さて……
まずは、ひとつまったく新しい理論「全員公務員社会」が提唱されました。
もう既におなかいっぱいな感じだと思いますが笑、実はここから先が「本題」だったりします。
というわけで……
次に取り上げるのは「共産主義と資本主義」そして「貨幣経済」です。
前者の特徴を大雑把にまとめると
共産主義は、計画経済と禁欲で成り立ち
資本主義は、投資と回収によって儲けていく
ということになります。
そして、ここにおいても「逆」の可能性に着目します。
現在、世界の共産主義国が資本主義寄りになっていることを考えると、その逆側を考えるよりも、「資本主義の逆側」に注目することで、より現状に適応した新しい形が見えてきます。
ここでいう「逆」とは
個人の欲を自由に満たすことができる(共産主義の逆)
なおかつ
儲けなくても持続していく経済(資本主義の逆)
を意味します。
資本主義は、儲けることによって資本や投資を増やし、それを循環させていくことを目指しますが、次のシステムではその逆、個人も企業も「儲けなくても存続していく」形にしていくのです。
儲けなくても存続する形?
どうやって??
以前のエントリ(「誰かが儲ける時、他の誰かは奪われている」)の中で触れたこと、
「供給者が『与える』とか『配る』という気持ちを持てば儲けは少なくなり、『稼ぐ』とか『奪う』という気持ちを持てば儲けが多くなる」
という部分にそのヒントが隠されています。
資本主義では、儲けることに主眼が置かれています。
そのことによって、経済が循環するほどに「奪い合い」が行われ、誰かが儲ける時、他の誰かが損をする、というような形になっているのです。
このことは
「奪えば奪うほど儲けが多くなりお金持ちになる」
ということを示しています。
そこで……
ここでもまた、その形を「逆」にするのです。
「与えれば与えるほど、配れば配るほど、お金持ちならぬ『お金に代わる指標』持ちになるシステム」
にするのです。
「儲ける」行為で、対価(お金)を手に入れる
のではなく
「与える」行為で、対価(お金に代わる指標)を手に入れる
という形にするのです。
このシステムが素晴らしい点のひとつは「形式上は資本主義と変わらない」というところにあります。
資本主義でいう「売れる」ということと、新しいシステムでいう「需要に応じて与える」ということが、同じ意味合いを持つのです。
売れる = 需要に応じて与える
という式が成り立つので、今までの社会と同じような形で「人が欲するものを提供した個人や会社が利益を得る」ことができます。
「売れる = 需要に応じて与えた価値が大きい」人や会社ほど、「お金に代わる指標」をたくさん手に入れられる、ということになるのです。
これは、資本主義下で「たくさん売れて、たくさんお金が儲かる」という形と、まったく同じ形になることを示しています。
また、このシステムが素晴らしい点のもうひとつは、成熟した資本主義下、資本主義が成り立たなくなるような時代になっても、破綻することなく経済を続けていける点にあります。
資本主義が成熟すると、全体に資本やモノが行き渡ることになります。
そのような世界においては、もう既にある程度以上の需要が満たされてしまっているため、それ以上の消費が望めません。
今、大手家電企業が軒並み存続の危機に陥っているのはこのためです。
ここには「対価のジレンマ」も含まれます。
対価のジレンマとは
・儲けるためにはたくさん売らなければならないが、たくさん売るために値段を下げると赤字になってしまう。
・赤字にならない価格設定にすると、途上国の安い製品と比べて割高となり、売り上げが減ってしまう
といった形のことを指します。
一定量の需要があるのにも関わらず、企業が在庫を抱えて疲弊していく
資本主義下では、当たり前のように見られる現象ですが、これはある意味においては「頭の悪いシステム」に他なりません。
欲しい人がいて、モノもあるのに、欲する側も造る側も幸せになれていないからです。
資本主義に代わる新しいシステムでは
欲しい人に与えることで、与えた側が「お金に代わる指標」を得るようになります。
つまり、需要と供給が完全にマッチし、どちらもハッピーになれるのです。
「与える」ほど、「配る」ほど、「お金に代わる指標」を得るシステム。
これを「与配経済」と呼ぶことにします。
この与配主義においては、基本的な概念として、モノのやりとりを対価という形で行いません(実際はさまざまな都合上対価的にする必要性があると思われる)。
その「お金に代わる指標」は、モノのやりとりを判定する第三者によって「与えられる」という形になります。
(このシステムが具体的にどのようなものなのかに関しては、次回以降の更新で表していきます)
さて……
次は「貨幣(お金)」に関してです。
ここまでずっと「お金に代わる指標」として説明してきましたが、その指標とはどのようなものなのでしょうか?
これまで、モノのやりとりは「対価」を用いて決済してきました。
あるモノに値段をつけ、それに納得した人がその対価(お金)を払い、そのモノを手に入れるという形。
ある労働に対して賃金を提示し、それに納得した人が就労し、その対価(給料、報酬)が支払われるという形。
これは「お金」を介した「価値の交換」にあたります。
これまで当然のように使われてきたこの形、世界中どこに行ってもそれで成り立っているこの形 ──── お金とモノ・労働力等をやり取りする形 ──── を、まったく別の形で置き換えるのです。
これまでの更新で、さまざまな「お金のデメリット」を挙げてきましたが、新しいシステムにおいては、そのデメリットをなくすのです。
つまり、貨幣経済をやめて、まったく別の形で置き換えてしまうのです。
それでは、どうやって価値の交換をはかるのか?
これまでの貨幣経済では、モノを手に入れる時「お金」を使っていました。
何らかのモノを入手する際、その価格に見合う資産(お金)を渡し、交換するという形です。
新しいシステムにおける経済では、モノを対価によってやりとりする形ではなく
「モノを手に入れる『順番』を決める」ようにするのです。
どういうことか?
これまでの「お金」の概念を「モノを手に入れる順番を決める指数」に変えるのです。
この新しいシステム下では、造り出されたモノや提供されるサービスが(基本的に)誰でも手にすることができます。
対価という概念がなく、ある意味で「無料」で手に入れることができるのです。
(ただし、完全に無料にすると、モノを無駄にしたり粗末に扱ったりするという弊害が生まれるので、それを防ぐ意味だけをもって、実際は「価格」が付けられることになります。この詳しい説明は後の更新で行います)
造り出されたモノは、基本的にそれを望むすべての人に供給されます。
しかし、実際には「モノを入手する順番を決める指数」を多く持っている人が、それを早く、そして多く手に入れられる、ということになります。
この指数を仮に「ポイント」で表すとします。
このポイントは、これまででいうお金にあたり、人や会社の資産の量を表します。
人は持っているポイント数によってソート(並べ替え)され、多く持っている人ほど、モノやサービスを受ける順番を早くでき、なおかつたくさん手に入れることができます。
新製品(車、電化製品等)を購入する際、
行政、病院、銀行等のサービスを受ける際、
コンサートのチケットを入手する際、
ポイントを多く持っている人ほど、「待ち時間なし」でモノやサービスを早く受け取れるのです。
また、嗜好食品等を、よりたくさん手にすることができるのです。
このシステムを貨幣制度に代わる「順番決定制度」と呼びます。
この「順番決定制度」は、先ほど述べた「与配経済」との整合性も取れています。
需要に応じて、たくさん与えたり配ったりした人が、たくさんのポイントをゲットでき、それによっていろんなモノやサービスを早く、たくさん手にできるのです。
また、このシステムは、これまでの資本主義下で「税金をたくさん納めたのに見返りがない」という弊害を克服しています。
より多くのポイントを持つ人が、より多く社会に還元することにより、さまざまな利点(モノやサービスを早く多く手にすることができる)を得ることができるのです。
資本主義下の貨幣経済では、お金を持っていることが必ずしもエライとはされてこず(そのお金の出どころが仕事なのか犯罪なのかわからないため)、また、お金を持っていることで税金をたくさん納めても何の見返りもなかったわけですが、「与配主義」における「順番決定経済」においては、「ポイント」を多くもっているというその事実だけで、社会に対し貢献していることがわかり、人々に尊敬され、なおかつその見返りを多く得られることとなるのです。
……はい。
以上が、今回示された資本主義に替わる新しいシステム「与配主義」、貨幣経済に替わる「順番決定経済」、そして「全員公務員制」の簡単な解説です。
それぞれの具体的な形やシステムについては、今後詳しく触れていく予定です。
ということで……
ここまで、通常の更新の5回分くらいの量を書いてきましたが、どうしてもこの1回にまとめたかったので、このような感じになってしまいました。
まとめついでに、これから世に出てくるであろう新しい形をSF的に予想すると……
・全ての企業が公けのものとなる
・全ての土地が公けのものとなる
・個人資産も企業資産も全てひとつの財布で扱われる
・税金、年金、健康保険、生活保護といった概念が必要なくなる
・マイナンバーカードが「お財布カード」になる
・マイナンバーカードが「免許証」になる
・マイナンバーカードが「パスポート」になる
・マイナンバーカードに「生体情報(DNA、指紋、掌紋、声紋、虹彩等)」が登録される
……等々です。
なんとなく共産主義色が強そうなイメージですが、実際は共産主義でも資本主義でもなく、また、共産主義的かつ資本主義的な形になっていくのではないのかな、と思っています。
これらに関しても、後の更新で触れていきます。
……さて
どうでしょうか?
現時点において、世界でここだけに、これらの理論が展開されました。
世界で初めて披露されるものに立ち会えたミラクル。
ラッキーとしか言いようがありませんね。
それがどのようなトンデモであったとしても笑
たまにドバッとまとまった数のアクセスがある以外は、少数のアクセスしかないブログですが、始めはその少数の人の中にこれらの理論が根付き、そして ────。
最初は
「まさか」とか
「あるわけないだろ」と感じたことでも
いつか心のどこかで
「もしかしたら……」に変化するかもしれません。
もしくは
読んだ瞬間から「これこそが自分の求めていたものだ」と感じ、まるでそれを自分自身が発見したかのように熱烈に信奉しはじめるかもしれません。
これまで、資本主義や共産主義が大きな二つの柱になってきたのは「政治、経済、思想の面で共感を得たから」ということだけでなく、「宗教的な面で支持された」という背景もあるそうです。
今回の更新で新たに提示されたシステムは、何か特定の思想や宗教的背景があるわけではないのですが、気持ちの面、「誰もが ──── 弱者も強者も ──── もっと良くなれるはず」という点において、普遍的な形が示されているのではないのかな、と思っています。
また、これまでも何度か触れてきましたが、このブログは「経済や社会、政治的なシステムを変えること」だけが目的なのではなく、人が過度な労働や不必要な心配から解放されることによって「本当に大事なものは何なのか」に気付けるようになることを最終的な目標としています。
いずれにせよ、それはここから広まります。
0(ゼロ)が1になりました。
それがずっと1のままなのか、1000、2000と増えていくのか……
まったく存在していなかったものが、新たに産み落とされて、それがどのように広まるのか(広まらないのか)、リアルタイムで確認できる稀有な例ができました。
ある世界的な宗教の創始者のひとりは言ったそうです。
「革新的なアイデアが普及するには200年くらいかかる」
そう言及された時代、インターネットはもちろん、固定電話さえ存在していなかったことを考えると、今ならもうちょっと早まるかもしれません。
100年後くらいには、もしかしたら……
と夢想しつつ……
以上
オカルト・トンデモを強調しておくことはもちろん、4月初日の更新という抜け道を用意しつつ笑
今回の更新を終わります。