空想・科学・特異点 

Science Fiction Singularity

B.C. A.C. Before Covid-19・Anno Covid-19 COVID-19が広まる前と後で世界がどのように変わったのか、ということ

 

変わったタイトルから始まりました今回の更新ですが笑

前回に引き続き、コロナウイルスによる新型肺炎に関して見ていくことにします。

 

例年、ブログ誕生日である4月1日は気合の入った記事を書こうと思っていて、今年は「資本主義の終わらせ方」について書く予定でした。←

 

内容量に合わせて、6ヵ月前とかから書き始めたりすることもあるのですが←

今年は年明けあたりから書き始めようと思っていたところに、コロナウイルスによる新型肺炎の発生があり、そちらのことについて書いておくべきことがいろいろとあるような気がして、そちらを優先している、というのが現状となります。

 

本来4月1日に更新しようと思っていた内容は、新型肺炎に関する内容をもうひとつくらい書いてから、になると思いますので楽しみにお待ちください(時間はかかるかも)。

 

 

さて……

 

 

世界中で猛威を振るっている新型肺炎ですが

それそのものを様々な形で検証するのは

他のメディアやブログ等にまかせることとして、

今回のエントリでは

新型肺炎が広まる前の世界がどのようであったのか、ということ

そして

新型肺炎が広まった後の世界がどうなったのか、ということ

について俯瞰的に見ていきたいと思います。

 

 

現在進行形でそれを体験している私たちでさえ

時間の経過と共に

それがどのようであったのかということを忘れていきます。

 

後の世代にも

それがどのようなものであったのかということを

なるべく客観的に残しておくためにも

このようなエントリが必要なのでは? と考え

まとめることにしました。

 

当初は

点と点を線で結んで

ごく短い形の小説とか物語のようにして表現しようかとも思ったのですが

それだと

あまりにも「人の判断に影響を与えすぎる」かもしれないということで

点と点だけを取り上げていく

といったような形にすることにしました。

 

 

以下に取り上げる内容は

すべて「現時点において判明していること」です。

 

後にその内容が変更・修正・訂正される可能性があることをあらかじめご了承ください。

 

 

B.C.( Before Covid-19)

 

2019年12月8日

コロナウイルス(COVID-19)による新型肺炎の第一号患者が

中国湖北省武漢市で確認される「前の世界」のこと

 

<貿易関係>

さかのぼること2016年

アメリカ大統領選においてドナルド・トランプ(現大統領)は「日本・中国・メキシコがアメリカの富を奪っている」と主張、大統領になった暁にはそれを奪い返すことを訴えた。

 

2017年1月

トランプ、第45代アメリカ合衆国大統領就任。

中国との貿易協議(2500億ドル規模の商談、一帯一路への協力等)が進み、懸念されていた二国間の関係も悪くなかったが、商談の早期実現性に疑問が生じ始めたことで一気に対立関係が鮮明となり、強硬姿勢へと転じることとなる。

 

2018年7月

アメリカが貿易不均衡の是正として中国からの輸入品目に制裁関税を課すこととし、その第一弾として産業機械等に25%の追加関税を課す。

中国がこれに反発、アメリカから輸入される大豆等に25%の関税を課す。

 

8月

アメリカによる制裁関税第二弾として半導体等に25%の追加関税。

中国が対抗措置として古紙等に25%の追加関税。

 

9月

アメリカによる制裁関税第三弾として家電等に10%の追加関税。

中国が対抗措置としてLNG等に5~10%の追加関税。

 

2019年5月

アメリカが家電等に課していた10%の追加関税を25%に引き上げ。

 

6月

中国が対抗措置としてLNG等に課していた5~10%の追加関税を10~25%に引き上げ。

 

9月

アメリカによる制裁関税第四弾の一部として家電や衣料等に15%の追加関税。

中国が対抗措置として農産物や原油等に5~10%の追加関税。

 

10月

アメリカによる制裁関税として、第一から第三までの制裁関税25%を30%に引き上げ。

 

12月

9月に行われたアメリカによる制裁関税第四弾の残りとしてスマホ等に15%の追加関税。

9月に行われた中国による対抗措置の続きとして農産物や原油等に5~10%の追加関税。

  

…………

 

そして

このタイミング、

2019年12月31日に

原因不明の伝染性新型肺炎武漢市で流行していることが

中国からWHOを通して世に知らしめられることとなります。

 

 

一応、補足として

2020年2月14日

一連の貿易交渉で初めて合意に達することとなり、その第一弾として

・中国がアメリカから今後2年で農産物を2000億ドル増やすことと知的財産を保護すること、および農産物や原油に課していた750億ドル規模10%もしくは5%の関税をそれぞれ半減し5%と2.5%とすること

アメリカがテレビや時計に課していた1200億ドル規模15%の関税を半減し7.5%とすること

がまとめられたことを記しておきます。

 

<参照リンク>

「米中貿易摩擦のこれまでの経緯」RakuYomi Vol.1522日興アセットマネジメント

「米中貿易戦争」Wikipedia

「米中経済・貿易協定の第1弾が2月14日発行、双方が追加関税の一部削除」JETRO

 

貿易に関しては以上となります。

 

 

次に

香港のデモに関して見ていくことにします。

 

 

<香港デモ関係> 

 2018年2月

台湾で発生した殺人事件(香港人カップルが台湾へと旅行。当地で男が女性を殺害)で、犯人が香港へと逃亡。香港で逮捕されたが、台湾とは「犯罪人引渡し条約」が結ばれていなかったため、台湾への送還や殺人罪での起訴ができないこととなった。

 

これを受け

2019年2月

香港政府は逃亡犯条例の改正案を発表したが、その中に「香港と中国本土間における引渡し」という項目も含まれていたため、2047年まで認められている香港の自治権や「一国二制度」の在り方が揺らぐことが懸念され、改正案への反対運動が起こった。

 

3月

改正案への抗議デモが始まる。以降数か月に渡って小規模なデモが続く。

 

6月

主催者発表で103万人、警察発表で24万人が参加する大規模なデモが発生。その後、デモが過激化し抗争が激しくなる。

 

また

アメリカにおいて

香港の一国二制度が守られているか毎年検証することを義務付ける「2019年香港人権・民主主義法案」が下院に提出される。

 

10月

デモ隊のマスクや覆面の着用を禁止する「覆面禁止法」を制定。

 

11月

さらにデモが激化。

 

香港高等法院が「覆面禁止法」が香港基本法(香港の憲法に当たる法律)に違反しているという判決を下す。

 

また 

アメリカにおいて

6月に提出されていた「香港人権・民主主義法案」にトランプ大統領が署名し成立した。

 

12月

主催者発表で80万人、警察発表で18,3万人が参加するデモが発生。

 

<参照リンク>

「2019年 - 2020年香港民主化デモ」Wikipedia 

 

…………

 

そして

このタイミング、

2019年12月31日に

原因不明の伝染性新型肺炎武漢市で流行していることが

中国からWHOを通して世に知らしめられることとなります。

 

 

………

以上が

 

アメリカ中国間の貿易と

香港で行われたデモの

二点に関して、

 

B.C. すなわち

2019年12月8日、

新型肺炎の第一号患者が発生する「前の世界」がどのようなものであったのか、をまとめたものになります。

 

 

次に

A.C. すなわち

謎の新型肺炎が発生した後の世界について見ていくことにします。

 

 

A.C.(Anno Covid-19)

 

2019年12月8日

コロナウイルス(COVID-19)による新型肺炎の第一号患者が

中国湖北省武漢市で確認された「後の世界」のこと

 

12月8日

中国湖北省武漢市において、これまで知られているどのような疾病とも違う症状を見せる新型の肺炎患者が現れる(日付けは暫定。中国政府系の研究機関では11月下旬にはヒトからヒトへの感染が生じていた可能性が指摘されている)

 

12月30日

武漢の李文亮眼科医師がSNS上に「SARSのような肺炎が流行っている」と投稿

 

12月31日

中国からWHOに報告

 

1月7日

新型コロナウイルスによる感染症と判明

 

1月12日

中国で初の死者(公式発表。実際はもっと前からいた可能性も指摘されている)

 

1月13日

中国以外の国として初めて、タイで感染者が見つかる(タイを訪れた中国人女性)

 

1月16日

日本で初めて感染者が見つかる(武漢市から帰国した神奈川県在住の中国人男性)

 

1月20日

韓国で初めて感染者が見つかる(武漢市から旅行で訪れた中国人女性。入国前18日に中国の病院で風邪と診断されていた)

 

1月23日

武漢市閉鎖

 

1月28日

日本人初の感染者判明(奈良県在住の男性バス運転手。武漢市からのツアー客を乗せていた)

 

1月29日

武漢からの邦人帰国チャーター機到着。翌日3名の感染確認

 

1月30日

イタリアで最初の感染者確認(武漢から訪れた中国人観光客2名。23日にミラノ到着、ローマで体調不良となり発覚。23日の武漢閉鎖直前に出発か)

 

イタリア、ローマ外港のチビタベッキアに入港中のクルーズ船「コスタ・スメラルダ」号に発熱と呼吸障害を呈し新型肺炎が疑われる乗客が2名確認される(香港からの観光客)。2名隔離と同時に乗員乗客合わせて約7000名(うち中国人750名)に船内待機が命じられる。検査後新型肺炎ではないことが確認されたことにより乗客の下船が認められる(このイタリアのクルーズ船処置は後の日本のダイヤモンド・プリンセス号の処置と比較され絶賛されたが、実際はどうだったのか、ということに関しては様々な観点から精査する必要があると思われる。後日この項目のみでブログ更新の予定あり)

 

1月31日

WHOが「緊急事態宣言」

 

2月5日

クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」で10名の集団感染確認(この客船は3日横浜港入港時、既に感染者らしき人が確認されていたため乗客乗員の下船を認めず14日間の隔離処置が執られた)

 

2月13日

国内初の死者発生(80代女性)

 

東京都のタクシー運転手(70代男性)の感染が判明。後の調査で1月18日に行われた個人タクシー運転手やその家族友人が参加して行われた屋形船での新年会が感染場所と特定される

 

2月14日

東京都の70代男性の感染が判明。男性は屋形船で配膳のアルバイトをしており、1月15日か16日に中国武漢市からの観光客に接客していた。前述1月18日に行われたタクシー運転手の新年会もこの屋形船で開催されていた

 

2月19日

2月5日、横浜港に入港していたダイヤモンド・プリンセス号の14日間の検疫期間が終わり下船が始まる(ただし船内での二度に渡るPCR検査において陰性でありながら下船2週間後の検査で陽性に転じる感染者が複数出る等、COVID-19検疫の難しさも露呈)

2月20日の時点で乗員82名、乗客537名、計619名がPCR検査において陽性となる(3月30日時点陽性者は672名)

 

2月21日

アメリカダウ平均株価、下落始まる

 

2月25日 

イタリアで北部を中心に新型肺炎感染者が急増し322人に。2月20日時点では3人だった患者数が5日間で100倍を超えることとなる

 

2月28日

ダウ平均株価、週間(5営業日)での下げ幅が3583ドルとなり、2008年のリーマンショックを超えて過去最大の下落を記録

 

3月2日

感染拡大を防ぐため、全国の小中学校、高校、特別支援学校を3月2日から春休み入りするまで臨時休校とすることを政府が要請 

 

3月13日

日経平均株価、週間での下げ幅が3318円となり、過去最大の下落となる

 

3月16日

ダウ平均株価、1日で3000ドル近く急落し、1987年10月のブラックマンデー以来の下落率を記録

 

3月20日

ダウ平均株価の終値が2万ドルを割り込み、トランプ大統領就任時(2017年1月)の1万9827円を下回ることとなった。これにより2月12日に2万9551ドルという史上最高値を記録した「トランプ相場」と呼ばれる株高局面が終わりを告げた

 

<参照リンク>

「 新型コロナウイルスで国内初の死者。これまでの経緯は?(時系列まとめ)」HUFFPOST

「韓国で初“新型肺炎”感染者 中国人旅行客」日テレNEWS24

「アングル:イタリアが「欧州の武漢」に、なぜ新型コロナウイルスの感染は広がったのか」GLOBE+

「2人が感染疑い、クルーズ船乗客6千人が船内に足止め」読売新聞

「新型コロナウイルス 都内で2人の感染を確認」テレ朝news

「新型コロナウイルス感染症について」厚生労働省

「現場からの概況:ダイアモンドプリンセス号におけるCOVID-19症例【更新】」国立感染症研究所

「米株価、3000ドル近く急落 日経平均は9円高」BBC NEWS JAPAN

「小中高への休校要請、首相「課題には政府が責任もつ」…休業補償案も」読売新聞

「日経平均株価、週間の下げ幅過去最大 3318円」日本経済新聞

「NY株コロナショック 週間最大の下落、恐怖指数も急騰」朝日新聞DIGITAL

「「トランプ相場」崩壊 就任時の株価下回るー新型コロナが打撃」JIJI.COM

 

 

…………

というのが……

 

A.C. すなわち

コロナウイルス(COVID-19)による新型肺炎の第一号患者が中国武漢市で確認された後の世界の流れとなります。

 

 

日々

新聞やテレビ、ネット上で流れていく情報を追っていると

新しいことを知ることができる反面、

それまではどうであったか?

ということが忘れ去られていきます。

 

それを

このような形で時系列的にまとめることで

コロナウイルスによる新型肺炎の情報」以外の部分に

 この問題における何か「隠された意味」のようなものが見えてくるかもしれません。

 

いや、

実際はそれが隠されているわけではなくて

はっきりしていることなので

次にそれをまとめてみることにします。

 

 

コロナウイルス(COVID-19)出現前と後の世界

 

オバマ大統領の頃、アメリカと中国は蜜月と言っていいほどの仲で、それまではアメリカ一国が世界の警察・調停役として担っていた形を、アメリカと中国の「G2」としてコントロールしていこうという動きが出てきていました。

 

それが、2017年トランプ大統領となり、初めは順調だった関係も1年後には崩れ「貿易戦争」とも呼ばれるほどの関税の掛け合いに発展しました。

 

輸入額の違いから、その戦争は始めからアメリカの勝利が約束されており、実際、中国が対抗策として打ち出した追加関税(農産物、天然ガス等)は、アメリカに対する制裁的な意味合いよりも、中国国内の物価高に繋がることによって、庶民の不満が中央政府に向かう一因ともなりました。

 

さらに、アメリカが掛けた高率の追加関税は確実に中国の貿易に影響を与え、直接的な輸出入額が減ることはもちろん、「他国が中国で生産しアメリカに売る」といった形のものも高関税の下で売り上げが減少することにより、外国企業の中国市場からの撤退、ひいては失業率の上昇に繋がることとなるのでした。そしてそれへの批判は当然体制へと向くことになるのでした。

 

 

途上国から大国となったことへのメンツとプライドから

アメリカに対して一歩も引かない姿勢を見せたけれど

その影響は大方の予想通りとなり

貿易量及び収支の悪化として実際に数値として現れてきていました。

 

そしてそのことは

アメリカの意思のみによって

貿易収支や失業率、物価が大きく変動させられる状況が生み出されるという

中国だけが「一人負け」

のような印象を内外に与えつつありました。

 

………… 

仮に自分がそのような立場に置かれたらどう考えるでしょうか?

 

 

一人負け……

 

いや、

一人負けじゃない状況を作ればよい

 

 

……というようなことにならないでしょうか?(道連れ論、的なイメージ←)

 

 

ことは米中の貿易戦争だけではありません。

香港のデモも頭の痛い問題です。

 

それが

中国本土内の出来事であればすぐに鎮圧できることでしょう。

天安門よろしく瞬殺です(ダブルミーニング←)。

 

しかし

香港がイギリスから返還される際「50年間は自治を認める」と約束した手前、

2047年まで「一国二制度」が続けられなければならない場所においては

デモを武力で制圧することはできません。

 

それでも

それをそのまま放っておいては自国内の民衆に示しがつかない、どころか

俺たちもやってやろう!

ということになりかねない危険性が

少なからずあるのです。

 

…………

仮に自分がそのような立場に置かれたらどう考えるでしょうか?

 

 

外出禁止令でもだして……

 

いや、

外出できない状況を作ればよい

 

 

……というようなことにならないでしょうか?(風が吹けば桶屋が儲かるもしくはバタフライエフェクト論、的なイメージ←)

 

 

そして

これら複数の「論」を同時に満たす方法は

あるのか、ないのか、あってもするのか、しないのか……

は わかりませんが、

 

このタイミングで

コロナウイルス(COVD-19)による新型肺炎が世界に登場することになったのです。

 

 

……………

 

一応、はっきりと記しておきますが

以上はすべて単に「点と点」を記したものであり、「線」で結んだわけではありません。

 

ここに記してあること以外の

エビデンス(証拠)は一切ないので

それ以上を検証することは(現時点においては)不可能です。

 

白か黒か

もしくは

誰が白で誰が黒なのか

を言うほどの材料が(現時点においては)あるわけではないのです。

 

それがどのようにもっともらしく聞こえる推測だったとしても。

 

 

ただ、

ひとつだけ言えるのは……

 

それ(COVID-19)が現れた後の世界は

現れる前の世界を一変させた

 

ということです。

  

 

感染力や死亡率の高さ、医療崩壊を起こしかねない症状等によって

行動制限や都市封鎖といった強烈な対策を執らざるを得ない状況を生み、

そのことが

世界全体を巻き込んだ「恐慌」ともいえる経済の収縮を発生させることにより

具体的に数値として現れていた中国の「一人負け」といった状況が

一切目につかなくなりました。

 

貿易戦争仕掛け人の一人、

トランプ大統領は常日ごろ自身の成果として

アメリカの株高」を謳(うた)っていました。

実際にそれはダウ平均株価過去最高値(2020年2月12日終値29551.42ドル)という形でマーケットに現れていました。

しかし、新型肺炎の世界的な蔓延により経済活動の著しい収縮が予想されると

それは一気に弾け、大統領就任前の株価まで落ち込んでいき

「トランプ相場」とも言われた株高局面は完全に終わりを告げたのでした。

 

次のアメリカ大統領選は2020年11月3日であり、

「強いアメリカを取り戻した」「強烈な株高を生み出した」ことを選挙戦の最大の争点にする予定だったのにそれが出来なくなるだけでなく、

いまだ新型コロナウイルスに対する有効的な手段がないままそれに取り組まざるを得ない中、政治的不手際が目立つことになるだけでなく、

オバマ大統領が主導した医療保険制度改革を改正したことで不利益を被る患者が多数出てくること等が容易に予想され、

トランプ大統領にとって

この新型肺炎禍は再選への大きな障害となるに至ったのです。

 

そしてこのこと(都市封鎖、恐慌、経済縮小等)は、単にトランプ大統領への試練などというものにとどまらず、西側諸国全体の経済を壊滅状態に陥れることとなりました。

 

 

さらに……

 

一国二制度の下

手を出せないまま長らく続いていた頭の痛い問題「香港デモ」も

見事なまでに(見た目上)鎮圧されたようになっています。

 

 

……これらのことを総合すると…………

 

中国は今回の新型肺炎の最初の犠牲地になってしまったが

相対的に見るともの凄く得をしている

 

……………

 

……などということを

考えがちになるかと思いますが←

 

重ね重ね強調しておきますが

上記した全てのことは

あくまでも「点」と「点」の総合であって

それ以外の何物でもありません。

 

よって

必要以上に深読みするのは

オカルト・トンデモ・陰謀論に繋がりかねないのでじゅうぶんに注意しておきたいところです。

 

このブログは当初より

SF(Science Fiction)はもちろんのこと、

それら(オカルト・トンデモ)をも駆使して物事を見つめ、真実を把握する

ということに努めているので

そのような手法を(極一部←)使っているに過ぎないのです。

 

 

さて……

 

何が事実で

何がオカルトトンデモなのか

ということは別として

 

それでは

このウイルス(COVID-19)はどこからやって来たのか?

 

といったことを検証しようとする試みは

単に科学的な姿勢でしかありません。

 

それが

個人的見解(オカルト・トンデモ・陰謀論含む←)なのか

研究所的なところによる学術的な成果なのか

お金を積まれて嘘八百並べ立てたメディアによる洗脳記事なのか等を問わず、

各種の分析や仮説等が

今後いろいろと披露されてくることになると思われます。

 

 

ということで

次に今回の新型肺炎をもたらした

コロナウイルス(COVID-19)がどこから来たのか?

ということについて見ていくことにします。

 

 

これまで

ネット上で見かけた(メディア及び個人的見解含む)様々な「説」をまとめてみることにします。

 

 

①自然発生説

野生動物内に存在していたコロナウイルスが何らかの理由で人間に伝染した

 

②研究機関漏洩(取り扱い不備)説

コロナウイルスを研究していた機関から研究対象が漏れた

設備の欠陥や故障(設備的過失)、研究対象の廃棄の仕方や取り扱いの不備(人的過失)等の原因による

 

③研究機関漏洩(故意)説

コロナウイルスを研究していた機関から研究対象が漏れた

何らかの理由で研究所や上司、同僚に恨みを募らせた人物が意図的に研究対象を漏らした

 

生物兵器漏洩(取り扱い不備)説

最初から生物兵器を作るために研究していた対象が設備的もしくは人的過失によって漏れた

 

生物兵器

生物兵器として研究、開発したものをその用途通りに使った

 

 

……というようなものが挙げられます。

 

 

ひとつずつ、その中身を見ていくことにします。

 

 

まず

①自然発生説

(野生動物内に存在していたコロナウイルスが何らかの理由で人間に伝染した)ですが、

これは最も当たり障りがない原因と言えるでしょう。

誰が責められることもなく

「まぁ……仕方ないよね」

といった感じで世界的に処理されていくことになるでしょう。

 

 

次に

②研究機関漏洩(取り扱い不備)説

コロナウイルスを研究していた機関から研究対象が漏れた。設備の欠陥や故障(設備的過失)、研究対象の廃棄の仕方や取り扱いの不備(人的過失)等の原因による)です。

 

この場合、出所がある程度絞られるので、仮にその原因がわかった場合、何らかの責任が問われる可能性があります。

 

今回の場合、中国の武漢市がその発生源とされているのですが(現時点で)、

武漢市にはBSL(バイオセーフティーレベル)4の実験施設がある(BSLは細菌・ウイルスなどの微生物・病原体等を取り扱う実験室・施設の格付けで1~4で区分けされる。4が最も危険なグループ、ヒトに致死性の影響を与える細菌やウイルスを扱うことが出来る)そうで、

そこ(中国科学院武漢病毒研究所)から、ウイルスが漏れた可能性がアメリカメディアによって既に報じられています。

 

中国では「複数のコウモリを起源とするSARSコロナウイルスが変異したものがSARSウイルスであることを突き止めた」という研究結果が発表される(2017年)等、実験対象として日常的にコロナウイルスを扱っていることがわかっています(今回のコロナウイルスは「COVID-19」として浸透していますが「SARS-CoV-2」という別名もあります)。

 

また、2004年には北京等でSARSコロナウイルスの集団感染が発生したのですが、これは「SARSコロナウイルスを完全に不活性(殺滅菌)しないままBSL3の実験室から普通実験室へ検体を運び実験をしていたことによって起こった」ものであり、この項「②研究機関漏洩説(取り扱い不備説)」を支持する一因にもなるかもしれません。

 

 

次に

③研究機関漏洩(故意)説

コロナウイルスを研究していた機関において、何らかの理由(パワハラ、セクハラ、痴情のもつれ等←)で研究所や上司、同僚に恨みを募らせた人物が意図的に研究対象を漏らした)ですが、

これは正直防ぎようがない事例に当たるかと思われます。

世間には「ムシャクシャしてやった」というような供述で、トンデモない事件が起こされたりすることがままあります笑。

研究対象がどんなに危険なものであっても、いや、危険であればあるほどその職場が窮地に立たされることを考えると、「個人的恨みをはらす為にその危険物が利用される」というようなことはじゅうぶんに想像できることとなります。

 

 

次は

生物兵器漏洩(取り扱い不備)説

(最初から生物兵器を作るために研究していた対象が設備的もしくは人的過失によって漏れた)を見てみます。

これも普通にあり得ることなのですが、それが証明されてしまうと、世界中の損害がその漏らした国に請求されることとなり、絶対的に認められない説になると思われます。

「調査させろ」というような主張は、当該国によって完全に否定され実施されず「本当のところ」は闇に葬られることになるでしょう。

 

 

最後は

生物兵器

生物兵器として研究、開発したものをその用途通りに使った)です。

これも、仮にその通りだったとしても、絶対的に認められない説となります。

もしこのことが裏付けられた場合、その国は世界から存在を認められなくなることが予想され、バレた時のリスクが高過ぎることから、この説は他の説に比べて採用しづらいものになるかもしれません。

今回のエントリ内容の「点」と「点」は、ものすごくこの説を支持しているように見えるのですが、だからといって「生物兵器に違いない」と考えるのは(まったくの)早計です。逆にそのような決めつけは、社会全体を危険な方向に導きかねないこととなるのでじゅうぶんに注意されなければなりません。

 

また、

この説を採用するには

クリアできそうにない難設定がひとつ存在しています。

 

次はそのことについて見ていくことにします。

 

 

・仮に「生物兵器説」が正しかった場合 

 

これまで見てきた「点」と「点」は、ほぼすべて「中国にとって都合の良い結果」となっていることから、その兵器が中国製だと仮定することにします(あくまで「仮定」です)。

 

ところが、この仮説を採用しようとすると

 

ではなぜそれが中国武漢から広まったのか?

 

を説明することが難しくなってしまいます。

 

 

自分で作った「兵器」を自分に使うトンチキがどこにいるのか

 

ということで

この説はいきなりの弱含みとなるのです。

 

ただ、

そうではあっても……な部分がないわけではないので

次にそれを考察してみます。

 

 

感染力の強い未知な症状をもたらす病原体を 

自国民に対して使うことがあるのだろうか?

 

 

という問いに関して

 

仮に使うことがあるとして

その理由として考えられることの「前提」として

 

生物兵器を他国に持ち込もうとした際、

もし見つかってしまったら極めてマズイ立場に立たされる

 

ということがあるかもしれません。

 

もちろん、

持ち込み(入国)時は「観光目的」のような形で入念に偽装されることと思われますが、それでも、な部分は残ります。

 

例えば

日本においては旅行等で海外から肉製品を持ち込むことが禁止(アフリカ豚コレラ対策)されていますが、外国人旅行者はお土産や自分で食べるために持ち込む人が多い(特にアジア圏から)とのことで、空港での摘発が相次いでいるそうです。

 

持ち込もうとする人は当然それを隠して、申告せずに入国しようとするわけですが、様々な対策によってそれが未然に摘発されている、ということは「未知の病気を引き起こす病原体を持ち込もうとして見つかってしまったら……」ということを想起させるのにじゅうぶんなことでしょう。

 

ちなみに、2018年10月以降の1年間で日本国内各地の空港で回収された肉製品のうち、中国、ベトナムラオスカンボジア、フィリピンから持ち込まれた77品がアフリカ豚コレラウイルスの陽性反応を示したそうです。これらのほとんどは「ウイルスの遺伝情報(断片)」のみが存在している(つまりウイルス自体は失活している)ものだったそうですが、2019年には中国から持ち込まれた豚肉製品2品から「生きた状態」のアフリカ豚コレラウイルスが見つかったということです。当然この肉製品が「何らかの形」で豚や野生のイノシシの口に入るようなことがあったとしたら、そこから日本にアフリカ豚コレラがもたらされていたことが予想されます。

「アジア急拡大のアフリカ豚コレラ、日本でも相次ぎ検出 高い致死率で厳戒態勢」SankeiBiz

「アフリカ豚コレラ、国内で初確認 感染力あるウイルス」朝日新聞DIGITAL

 

 

また、これとは違う例として

2019年12月9日、鄭竃松(ジェン・ザオソン)容疑者がアメリカ、ローガン国際空港から北京行きの飛行機に搭乗しようとしていたところを逮捕された

というものが挙げられます。

 

鄭竃松容疑者は広州中山大学博士課程の学生で、大学では膀胱がんと腎臓がんの研究をしていて、アメリカではベス・イスラエル・ディコネス・メディカルセンター(ニューヨーク市にある病院)において(何らかの)研究に携わっていたそうです。

容疑は「未申告の生体材料を所持している」というもので、荷物を調べたところ、ビニール袋に入った茶色の液体21本を靴下の中に隠し持っていたそうです。

このうち8本はベス・イスラエル・ディコネス・メディカルセンターから盗んだもので、帰国後にこれらを使って研究を進め、成功したら自身の名前で論文を発表するつもりだった、とのこと。

「米ハーヴァード大教授ら3人訴追 中国との関係を隠した疑い」BBC NEWS JAPAN 

「中国人研究者が生体サンプルを窃盗 米国当局が空港で拘束」NTDTV

 

 

以上の件は

自国から他国へ

「なんらかの生物兵器のようなもの」を持ち込もうとして見つかっちゃったら……

という懸念を抱かせるのにじゅうぶんな例となるわけですが

それも

モノとして持ち込んだら見つかる可能性があるが

人に感染させた状態で持ち込めばバレない

ということになります。

 

 

このことにより

 

人に感染させて

人ごと持ち込む生物兵器ダブルミーニング←)の可能性を考慮する必要が出てくるのです。

 

………

こういうことを書くと

陰謀論や偏見を広めるな!

といった意見が出たりするのですが

(実際に「知識人」みたいな肩書の人が既に何人もこのような記事を書いています)

それは

以下の事例によって

ある程度否定されるかもしれません。

 

 

「米国の国家安全保障省の「ホームランド・セキュリティ・トゥデイ」誌は13日、過激派組織イスラム国(IS)がその機関紙「アル・ナバー(ニュース)」の中で、メンバーたちに対してコロナウイルスの感染拡大があるヨーロッパへ渡航しないように呼びかけたことを報じた。またISは、すでにヨーロッパで感染しているメンバーにはヨーロッパに留まり、感染を拡大させることを促している

 「自爆テロも恐れないISが距離を置き始めた欧州と新型コロナ」日刊ゲンダイDIGITAL

 

 

これは

過激派組織イスラム国(IS)が、その構成員に対して

コロナウイルスの感染拡大があるヨーロッパへの渡航を控えること

・すでにヨーロッパで感染している者はそこに留まり感染を拡大させること

を指示した

というもので、

 

これこそ

感染した人を兵器として敵対国に使うといった作戦行動の現れであり、

そのようなことをし得る人間なり組織なり国なりが

実際にこの世に存在している、ということを示していて、

その可能性を考慮することは

陰謀論や偏見などというものではまったくない、と言い切れるのです。

 

 

また、

そのような例(人を兵器として扱う)を

さまざまな「仮説」の中から排除してはならないことは

日本においてこそ

認められなければならないのではないでしょうか?

(過去の実例より)

 

 

……ということで

 

ここまで、

感染力の強い病原体を自国民に対して使うことがあるのだろうか?

という問いに対して

兵器として他国に持ち込む時、摘発される危険性がないために非常に有効的な手段として用いられる可能性がある

ということが示されました。

(単なる可能性であって事実とは限りません)

 

 

しかし ──── 

 

たとえそのような仮説が否定できなかったとしても

本当に自国民に対してそのような非人道的なことをするのだろうか?

といった疑問は拭(ぬぐ)い去ることができません。

 

「人」によって「国」は成り立っています。

その「人」を棄損するようなことを国が行うことがあるのでしょうか?

 

 「それ自体を兵器とするため」に。

 

 

 

中国は

1949年10月1日に北京市で建国式典(中華人民共和国開国大典)によって成立しましたが、その開国宣言をしたのが「毛沢東」という人物でした。

 

中国で使われている紙幣の全てにその肖像が使われていたり

天安門に大きな肖像画が飾られていることでおなじみの人です。

 

毛沢東中国共産党の創立党員の一人でもあり、中華人民共和国を創った功績により、死去するまで最高指導者の立場にあったそうです。

 「毛沢東」Wikipedia

 

その毛沢東が言ったとされることをいくつか挙げてみます。

 

1957年5月17日の党大会

「世界大戦だといって大騒ぎすることはない。せいぜい、人が死ぬだけだ。人口の半分が殲滅される程度のことは、中国の歴史では何度も起こっている。人口の半分が残れば最善であり、3分の1が残れば次善である」

「毛沢東の大飢饉」HONZ

 

フランス大統領ポンピドーとの会談

ソ連からICBMを大量に輸入しているようだがアメリカと戦争する気ですか?」

「戦争になったら私たちは水爆の使用も辞さない」

「そんなことしたら中国人もたくさん死にますよ」

「人口が多いので二~三千万人ぐらい死んでも構わない」

「毛沢東「人口が多いので2~3000万人ぐらい死んでもかまわない」ベッラのブログ

 

これらの記述の「元となるソース(情報)」を確認したわけではないので

このようなことが本当に言われたのかどうかについては判断できかねますが

Wikipedia「毛沢東」内の

毛沢東の言葉・思想」の項にも似たようなことが載っています。

 

「核戦争になろうが別に構わない。世界に27億人がおり、半分が死んでも半分が残る。中国人は半減しても3億人だ」

 

 

中国開国の祖として

崇め奉られている人物の言葉なのです。

 

たかだか致死率10%の感染症ウイルスの兵器的使用

および

それを自国民から使い始めることに

何かためらうことなどあるのでしょうか?

 

 

 

………

以上で

 

今回のエントリは終わりとなります。

 

長々と読了お疲れさまでした。

 

 

 

…………と、

一般的なブログであれば

ここで華麗にフィニッシュとなるわけですが←

 

このブログにおいては

ここで終わるわけにはいきません笑。

 

 

だからこそ、逆に

 

といった部分もまた見えてくる、

 

ということについても考察しておくことにします。

 

 

すべての「点」

すべての「状況」は

疑惑の目が中国へと向かう形

として存在しています。

 

 

このことは

逆に

「その状況を利用すれば、すべての疑惑を中国に結びつけることが出来る」

ということにもなり、

「中国と敵対している国が実際にそのような工作をしている可能性」も否定しきれないこととなります。

 

そのことに関しては

中国自身も言及していて

外務省報道官という公的な立場の人が

「この感染症アメリカ軍が武漢に持ち込んだものかもしれない」

SNS上に投稿したことから

より一層その疑念が強調されることになっています。

「中国高官、新型コロナは「米軍が武漢に持ち込んだ可能性」CNN.co.jp

 

 

そしてさらに ──── 

 

 

この関係を利用すれば

自分にまったく疑いの目を向けられることなく

中国やアメリカに容疑がかかる状況を生み出すことができる

ということにより

米中以外の第三国による

生物兵器の可能性もまた浮上するということになるのです。←

 

 

そしてさらにさらに ──── 

 

「国」とかまったく関係なしに

ただ単に

「儲けたいから」とか

「自分好みの世界にしたいから」とかの理由で

ウイルスが使われた可能性もあります。

 

儲けたいから、に当たるのは

投資家を始めとした金融業等を生業としている存在で

過去最大の株価からの暴落局面で(空売り等で)

うなるほどの大金が稼げることを期待して……

ということになります。

 

自分好みの世界にしたいから、に当たるのは

「軍隊」で

アメリカが仕掛けた貿易戦争にボロ負け

香港のデモにも力を見せつけられない等の不満をはらすべく……

ということになります。

 

どちらも

国のトップ、政治家や官僚の知らないところで

それが行われた可能性も考えられることとなります。

 

この項、

投資家うんぬんという部分は荒唐無稽な

それこそオカルト・トンデモ論になるかもしれませんが←

 

軍部の暴走については

否定しきれない部分もまたあります。

 

それは

以下の記事によります。

 

少し長いのですが

なにか重要なことが書かれている気がするので

該当する部分をすべて抜粋することにします。 

 

「中国共産党による核恐喝もしくは統治危機転化の作戦(中)」大紀元2005年8月27日 

 

前略 ──── 

 

2003年初、インターネットで伝えられている中国前国防相の内部談話『戦争はいよいよ我々に歩んでくる』と、2005年インターネットで伝えられている同氏のもう一つの内部談話『戦争は我々に遠からず、それは中華世紀の産婆なのだ』という二編のものがあるが、いずれもそういった哲学の凝縮である。

 

談話の趣旨は、次のとおりである。

中国は人口の問題や資源の問題、特に共産党の統治危機等の問題を根本的に解決するためには、戦争を選ぶしかない。

戦争の相手は最大の敵アメリカである。

生物武器等を使ってアメリカを片付け、占領する。

アメリカの問題を解決すれば、日本やヨーロッパを屈服させることもでき、また、人口の削減やアメリカへの殖民や中共の危機の問題等を根本的に解決することもできる。

文章は「如何にしても、我々中共は歴史の舞台から退くことはできない。この世界ないしこの地球全体を我が党と共に滅ばせるまでにしても、我々は歴史の舞台から退くことは絶対しないのだ。」と強調している。

 

現段階では、作者や談話の具体的な時期等について判明することができないので、その真偽は断定し難い。しかし、たとえこれらの文章は中国前国防相によるものでなくても、そのイデオロギーや論理等から考究すれば、従来のナショナリズムの論の延長線上にある進化したものであり、軍内の「タカ派」の声を理論化したものであることは一目瞭然である。

 

しかし、前述の前国防省の内部談話が公に披露されたにもかかわらず、国際ではそれほど重視されていなかった。善良なる世の人々は、中共はいかに邪悪でもこのような理不尽な理論と野蛮な行動をするはずがないだろうと思い込んだからである。

しかし、今回、朱氏の公開発言(※①)が世間を大きく騒がしたばかりでなく、前国防相のものと同工異曲のものであるのに人々は愕然した。それと同時に、前国防省の発言の真実性もほぼ傍証されたと言ってよいとされている。

(以上抜粋終わり。改行および太字はブログ筆者による)

 

 

※① この記事は「上」「中」「下」の3編から為っていて、「上」編において

戦後60年を迎えた直前の(2005年)7月14日に、中国人民解放軍の国防大学防衛学院長である朱成虎少将が、香港が主催した国際記者取材団のインタビューに応じた際に、中国の核使用について次のように語った。

もしアメリカが台湾海峡の紛争に介入すれば、中国はアメリカに対し核の先制攻撃を行うのだ。

中国は西安以東の全地域を犠牲にすることを覚悟するが、その代わり、アメリカは百あるいは二百乃至より多くの年が廃墟にされてしまうはずだ」

という形で朱氏の公開発言を紹介している。

 

この部分は、朱成虎少将の実際の発言であるのに対し

前段の部分(リンク記事「中編」)は「国防相の内部談話」とされているものの、その出所は不明、といったものだそうです。

 

だれが言ったことなのか、

だれがまとめた(書いた)ものなのかは不明とのことですが

今から15年前、2005年に書かれた記事であるのにも関わらず

 

なんだか不思議なほど現在の状況を表している

 

ように感じて取り上げることにしました。

 

 

 

 

ただ ──── 

 

このような

「答え合わせ」のような記事を前にしても

さらに

見逃せないことがまたあるのです。

 

それは ──── 

 

今回のコロナウイルスによる新型肺炎で最も目についたこと、

未知のものに対して

世界中の

政治も医療も

それを取り扱う仕組み自体がまったく機能しなかった

ということです。

 

 

日本がとった行動は

初様々な面において世界中から否定されてきました。

 

しかし

客観的に見て

世界の方がいろいろと失敗しているのが明白となっています。

 

 

どこの国も

どこかの国を否定できるほど

うまく立ち回っているとは言えません。

 

そしてそれは

国と国という比較のみならず

資本主義や共産主義というものにおいても当てはめられることとなるのです。

 

現在のような状況(都市封鎖、生産活動(労働)の禁止等)が続けば

資本主義や共産主義といった「システムの違い」に関わらず

経済の仕組みがまったく成り立たなくなり

大多数の会社のみならず国家の破綻に繋がっていくことでしょう。

 

 

しかしながら

そこにおいて

資本主義や共産主義とはまったく異なる、

資本主義や共産主義では解決できない状況が発生したとしても

まったく問題なく社会が営めていくシステムがあるということが

このことをきっかけに広がっていくのです。

 

そしてそのことにより

資本主義や共産主義といった時代遅れで不完全なシステムではもうダメなんだ!

ということが世界中の共通認識となっていき、

それらとはまったく違った新たな経済・社会システムがこの世界に颯爽と登場することとなるのです。

 

 

………

以上のことにより

 

今回の新型肺炎禍で最も得をするであろう「黒幕」とは、資本主義と共産主義社会主義)を終焉に導き、まったく新しいシステムをこの世界にもたらそうとしている存在、ということになるのかもしれません。

 

 

 

……ん?

 

 

アレっ???

 

 

それってもしかして………

 

 

……………… 

ということで……

 

微生物なら

酵母菌か乳酸菌か麹菌かキノコくらいしか扱って(食べて)いないということ、

および

このエントリはブログ誕生日である「4月1日」の更新であるということを

著しく強調しつつ←

今回の更新を終わりにします。